theo 運用実績(最終) 2026年6月

投資 金融資産(預金、株式、投資信託、国債など)





ロボアドバイザー投資の2つ目としてそんなに期待せずに始めたtheo(テオ)。

元々はあまり考えずに済んだ国債や、ネット銀行定期預金の利率も下がり、投資信託もイマイチになってきたものの、他の投資方法を選ぶのに悩むことも嫌になり、何か楽に出来ることはないかと検索の果てにたどり着いたのが、ロボアドバイザー投資で、その中で2番目に良さそうな印象があった投資先だった。

その為、theoには毎月少額の入金をするスタイルを取る形から始めた。その後追加投資1,000,000円を2回入金。

積立額は2019年4月~2021年10月までは毎月10,000円、2021年11月~毎月20,000円を積み立てしている。キャンペーンに因んで2024年12月から積立額を25,000円へ増額。

会社の財形をとりやめて戻った資金が出来たので、2024年の4月にも1,000,000円を追加投入。

2026年にウェルスナビと比較した結果、積立額を20,000円に戻す

86か月目に入り、AIに自身の投資方法を分析させたところ、重複投資による非効率性を指摘された。複数の商品に投資しているつもりでも、実際には同じような資産へ投資しているケースが多く、それぞれに信託報酬などのコストが発生しているため、無駄が少なくないという内容だった。

運用成績自体は決して悪くなく、赤字や損失が出ていたわけではない。しかし、「無駄が多い」という指摘は想像以上に心に残り、改めて資産運用全体を見直すきっかけとなった。その結果、投資信託も含めて整理を進め、ロボアドバイザーについても一本化することを決断した。また、個別株や他の投資先へ資金を振り向けたいという考えが強くなったことも、見直しの理由の一つである。

THEOについては、当初SBI証券経由で始めたこともあり、解約後の資金は積立に利用していた銀行口座へそのまま出金されるものだと思い込んでいた。しかし、解約手続きを進める中で、出金先が積立設定口座とは別であることを知った。早く資金を受け取りたい気持ちもあったため、この認識違いには少なからず苛立ちを覚えることとなった。

6,297,232円

これが86カ月(86回)総額4,475,000円積立して達成した6,761,412円のうち、所得税を引かれて手にした金額になった。

今回のTHEOの結果は、

  • 元本:4,475,000円
  • 税引後受取額:6,297,232円
  • 利益:1,822,232円
  • 利益率:約40.7%
  • 運用期間:約7年2か月(86か月)

だった。

これを他の代表的な投資と比較すると、見方は大きく変わってくる。

投資先7年間程度の結果イメージ
普通預金ほぼ増えない
定期預金数万円程度の利息
個人向け国債数万円~十数万円程度
THEO(実績)+182万円
全世界株インデックスTHEOと同程度~やや上
S&P500インデックスTHEOより上になるケースが多い
NASDAQ100THEOを大きく上回った可能性
半導体関連ETF(SMHなど)THEOを大きく上回った可能性

例えば4,475,000円を銀行預金に預けていた場合、当時の金利水準では7年間で得られる利息は数万円程度にとどまっただろう。そう考えると、THEOで得た182万円という利益は決して小さなものではない。

一方で、同じ期間にS&P500へ積立投資していた場合は、米国株市場の好調を背景に、さらに高いリターンを得られた可能性が高い。また、NASDAQ100や半導体関連ETFなど成長分野に特化した商品であれば、利益はさらに大きくなっていた可能性がある。

ただし、こうした比較はあくまで結果論でもある。運用を始めた当時、どの分野が今後大きく成長するかを正確に予測することは容易ではなかった。実際には多くの投資家が将来を確信できない中で運用しており、その中でTHEOは世界中の資産へ分散投資し、自動的にリバランスを行いながら安定した運用を続けてくれた。

特にコロナショックのような大幅下落局面を経験しながらも、最終的に税引後で182万円を超える利益を確保できたことは、分散投資の効果を示す結果だったと言える。

また、自分の場合はTHEOだけに資産を集中させていたわけではなく、投資信託やETF、個別株など他の投資も並行して行っていた。そのため、THEOに求めていたのは大きな一発ではなく、安定した資産形成の土台としての役割だった。

振り返ると、THEOは十分にその役割を果たしてくれた。一方で、資産規模や投資経験が増えた現在では、投資先の重複や手数料の存在が気になるようになり、より効率的な運用を考える段階に入った。その意味では、THEOの解約は運用成績への不満によるものではなく、資産運用全体の最適化を目指した見直しの一環だったと言えるのかもしれない。

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